2026年8月19日公開 ｜ 栁松聖吾

地方企業がYouTubeで成果を出すために必要なこと

「うちは地方の会社だから、YouTubeで発信しても伸びないのでは」というご相談を、青森で活動していると特によく受けます。ですが、YouTubeの視聴者はどこに住んでいるかを気にしません。伸びる・伸びないを決めているのは、立地ではなく企画と体制です。

「地方だから不利」ではなく「情報発信が手薄なだけ」

地方企業の多くは、そもそも動画発信に本格的に取り組んでいる競合が少ない状態です。都市部の激戦ジャンルに比べると、同じ労力でも上位表示・上位表示を取りやすい領域が残っていることが少なくありません。むしろ「地方ならでは」の切り口は、差別化要因として使えます。

地方企業がつまずきやすい3つのポイント

• 撮影の敷居が高いと感じてしまう：スマホ撮影の素材からでも編集・企画で十分に見応えのある動画は作れます
• 社内に専任の担当者を置けない：本業と兼務での運用は、更新が止まりやすい最大の原因です
• 継続的な分析ができていない：単発で動画を出して終わり、というケースが多く、データが蓄積されないまま止まってしまいます

解決策は「専任チームに任せる」という選択肢

社内で専任担当者を採用・育成するのは、地方であるほどハードルが上がります。だからこそ、企画から分析までを外部の専門チームに任せ、社内は「素材提供」や「出演」に集中する体制が現実的な解になります。

私たちも青森を拠点にしながら、約200名のクリエイター集団と連携し、全国のクライアント様のチャンネル運用を担当しています。地方にいるからこそ、地方企業が抱えるリソースの制約をよく理解した上で、無理のない体制をご提案できると考えています。

まとめ：地方こそ、動画の伸びしろがある

YouTubeにおいて、立地はハンデではありません。伸びていない理由の多くは、企画・体制・継続のどこかに課題があるだけです。地方だからと諦める前に、一度現状を見直してみることをおすすめします。